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防災用品 一部で品薄 セットの需要増も

2018年6月23日

 大阪府北部で震度6弱の地震が発生してから、府内では転倒防止ポールや備蓄用の飲料水など、防災用品を買い求める人が急増した。店舗では一時売り切れになるなど品薄になるとともに、防災用品を集めた防災セットの需要も増えている。

東日本大震災を契機に考案されたライフジャケットを着て防災用品を説明する渡辺課長=大阪市西区のモンベルANNEX店

 ホームセンターを展開するコーナン商事(堺市)では、地震が発生した18日以降の3日間で、備蓄用の飲料水とガスコンロの売り上げが通常の5倍、家具などの転倒を防ぐ転倒防止ポールは、同社のシステムでは把握できないほどに。

 ブルーシートやロープ、電池などの売れ行きも急伸。「次の土日で(防災用品を)買いたいと考えている人が多いのでは」(IR広報室)と商品の補充に追われている。

■避難時の最低限

 軽量で耐久性に優れたウオーターボトルは、アウトドア用品大手のモンベル(大阪市)が販売している緊急避難時の最低限のセットだ。

 中には役立つグッズとして、助けを呼ぶ笛▽発光ダイオード(LED)ライト▽綿棒やばんそうこうの入った救急セット▽防水バッグ▽体温低下を緩和するシート▽日本手ぬぐい▽防災ハンドブック−の7点が入っている。中身を取り出して防水バッグに内容物を収納すると、ボトルに飲料水を入れた状態で持ち運ぶことができる。

 簡易トイレキットや防水紙のノート、避難場所での生活支援用の食器や寝袋などを含めた装備など、同社は被災段階に応じた防災セットも用意している。

■ノウハウ生かす

 同社広報部の渡辺賢二課長は「もともと(アウトドア用品を持っている)愛好家の来店が多いので、急激な伸びというほどではないが、震災後売れてきている」と話す。手動で充電できるヘッドランプ、手回しで携帯電話にも充電できる多機能ラジオなども好調だ。

 同社は阪神淡路大震災の際に「アウトドア義援隊」を結成。東日本大震災の津波被害も教訓とし、ノウハウや被災現場で得た知識を製品開発に生かしている。渡辺課長は「避難するのにアウトドアの知識が生きる。公園でピクニックするだけでも経験になる」と野外体験を進める。

 大阪市立大の杉本キャンパス(同市住吉区)の生協では、今年2月に学生と大阪市内のかばん製造業者が共同開発した防災袋「エアー・ポスト」を販売している。

 救急セットなど非常持ち出し品13点も入っている。同大学の広報は「皆さんが地震で備蓄品について考えていると思う。これを契機に防災袋が役に立てば」と話した。