(9)藤原一彦部長

「自分で考える力を身に付けてほしい」と話す藤原部長

　キャリア教育は今、教育界や経済界など各界から注目を集め、その重要性が指摘されている。しかし、現場での取り組みにはまだまだ温度差があるのが現状。キャリア教育をどのように捉え、いかに進めていくべきか。また、企業はどういう思いや狙いで協力し、若者にどんな力を求めているのか。日本キャリア教育学会副会長などの要職に就き、第一線で活躍する追手門学院大学心理学部の三川俊樹教授と、小学校から専門学校まで幅広い教育現場で活動を展開する大手スポーツウエアメーカー「デサント」（大阪市中央区）でキャリア教育を担当する企画開発部の藤原一彦部長に聞いた。

　−キャリア教育にどのように関わっているのか。

　「大阪市教育委員会と大阪商工会議所の事業で、理科の知識が仕事にどう役立っているのかを小学生に伝える授業や、ＮＰＯ法人ＪＡＥの事業で中学生が商品を考える授業、大阪モード学園でナースウエアを制作する授業などに社員を講師として派遣している」

　−取り組みを通じて子どもたちに期待することは。

　「社会人になっていく各段階において、何のために勉強をするのか、今学んでいることが将来どう役立つのか、何らかの気付きにつながってほしい。感想文で『こういう仕事に就くために勉強していきたい』などと書かれているとわれわれとしてもうれしい」

　−授業の中で子どもたちの変化を感じることはあるか。

　「聞く態度が変わる。自分たちの発表を聞いてもらうためには、他の班の発表を聞くことが大事だと気付いていく。最初の授業では話を聞いてくれなかった子どもが、最終的にはちゃんとわれわれのほうを向いて聞いてくれるようになり、それが私たちの達成感にもつながっている。また、共同作業の中で自然と役割分担が生まれ、一人一人が自分のやれることを自覚していくようになる」

　−なぜキャリア教育に関わるようになったのか。

　「人材育成に協力するという社会貢献の要素に加え、デサントを少しでも知ってもらう広報の側面や、若手の社員育成といった目的がある」

　−キャリア教育が必要になっている背景をどう考えるか。

　「親元なら学校を卒業してもなんとなく食べていけるため定職に就かないなど、就職に対する動機付け自体が希薄になってきていると思う。結婚して家庭を持つといった人生設計はどうするのかといった問題がある。中学、高校の時からでも動機付けをしていかないと難しい時代にきているのでは。安定志向が強く、海外に出るといったチャレンジ精神もなくなってきているように感じる」

　−若手の社員育成とは。

　「例えば中学生に社会に目を向けてもらうためには、物事を分かりやすく伝えなければならない。このコミュニケーション能力は普段の仕事で得意先にプレゼンするときに役立つ。若手の社員も先生役になると言葉遣いから考える。いかに子どもたちと信頼関係を築けるかが重要で、結果は子どもの態度にすぐに表れる。それが社員の達成感や動機付けにもなっている」

　−実際に変化はあるのか。

　「声の大きさ一つとっても変わる。分かりやすいプレゼンにつながっており、社員自身の仕事にはね返ってきていると思う」

　−今後の課題は。

　「一定のスキルが必要で、やれる人間が限られてくるため、講師の派遣を数多くこなせないのは課題」

　−これから社会に出る若者に求める能力は。

　「最低限必要なのは、時間や礼儀作法を守るといった一般常識。体育会系、文化系なんでもいいので、先輩後輩のつながりを体験していてほしい。また、自分で考える力を持っている人を会社は求めている。分からない分野でも自分で調べて勉強して組み立てていく。そういう人材が欲しい」