2018年6月28日

創刊135周年を迎えて
地元に密着し地域を元気に

新日本海新聞社社主 吉岡 利固

 日本海新聞はきょう6月28日、創刊135周年の節目を迎えました。これもひとえに県民、読者の皆さま方の温かいご支援、ご愛読のたまものであり、心より厚く感謝申し上げます。

 日本海新聞の源流は1883(明治16)年6月28日に創刊された「山陰隔日新報」になります。現在まで三つの世紀をまたいで、鳥取県を拠点にする地方紙として歩んでまいりました。

 1975(昭和50)年には休刊の危機に直面しましたが、県民、読者からの「郷土紙の灯を絶やしてはならない」という熱い要望に応えて翌年、新日本海新聞社が「日本海新聞」の題字と号数を引き継ぎ、再び郷土の歴史を刻み始めました。今では全国屈指の普及率を誇る地方紙として揺るぎない基盤を築いています。

 ことし4月1日には西部本社(米子市)が設立35周年、5月1日に中部本社(倉吉市)が設立25周年を迎えました。創刊135周年と併せて、読者の皆さまにあらためて感謝申し上げます。

 山陰での紙面づくりに加えて、大阪唯一の地方紙「大阪日日新聞」、全国唯一の無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」を発行し、山陰と関西を結ぶオンリーワンのメディアとしても注目されています。

 2009年には鳥取市に最新鋭の高速輪転機を導入しました。地域情報の発信拠点としてフル稼働しており、さらに系列会社の日本海ケーブルネットワーク(NCN)やネット社会に連動した総合メディア戦略も着実に進めています。

 山陰地方は人口減少、少子高齢化が一段と進み、移住定住の促進や観光振興などで交流人口を拡大しなければなりません。地元企業は人手不足が深刻で、労働生産性の向上などの対策も急務となっています。

 こうした現状を踏まえて、日本海新聞は地域により密着し、地域を元気にするオピニオンリーダーとして役割を果たしてまいります。そして、いつまでも平和憲法の恩恵を享受できるよう、言論の自由を守り、公正な世論の喚起に努めたいと思います。

 明治、大正、昭和、平成を経て、来年5月から新たな時代が始まります。いつの時代にあっても豊かな郷土、住みよい社会の建設のため、日本海新聞に対しまして一層のご支援、ご愛読をよろしくお願い申し上げます。