大型クラゲ一斉調査　鳥取県水試など実態解明へ

　鳥取県水産試験場（境港市竹内団地、増田紳哉場長）など日本海側の９県の水産試験場と水産総合研究センターは共同で、日本海における大型クラゲの一斉調査に取り組む。先陣を切って県水産試験場の調査船「第１鳥取丸」が29日、境港を出港した。各機関が分担して日本沿岸から沖合まで調べる大掛かりな調査は初めてで、大型クラゲの被害に苦しむ漁業者には朗報であるとともに今後の対策にも役立つと期待されている。

大型クラゲの一斉調査に出発した県水産試験場の調査船「第１鳥取丸」＝境港市竹内団地

　調査するのは山口県から青森県にかけての９県の水産試験場などと水産総合研究センター日本海区水産研究所（新潟市）。エチゼンクラゲなど大型クラゲ来遊で日本海側の漁業者は大きな被害を受けており、昨年の日本海ブロック水産試験場長会で各機関が連携した一斉調査の実施が決まった。

　調査は７月下旬を皮切りに11月上旬にかけて海域を日本海西部、中部、東部、沖合と四つに分けて行われ、鳥取県水産試験場は山口、島根とともに西部海域を担当する。第１鳥取丸は29日から30日にかけて隠岐諸島西側で南北約２００キロを航海しながら計量魚群探知機を使って大型クラゲの量を計測する。

　各県の調査結果はそれぞれのホームページなどに掲載され、漁業者に注意を促すほか、データを集積して来遊経路や成長度合いなどを分析する。

　県水産試験場によると、山陰沿岸では昨年、大型化したクラゲが沿岸域に押し寄せ、漁業に大きな被害が出た。今年はまだ目立った発生は見られず、海流の関係から山陰沖を素通りする可能性が高いという。

　今回の一斉調査には各県が連携して調査船の必要性を訴えていこうという意味合いもある。各県とも財政難を受けて漁業調査予算が縮小されつつあり、調査船がやり玉に挙げられるケースも出ているという。今年から全国水産試験場長会長を務める増田場長は「今も漁業調査船でなければできない調査がある。こうした連携を通して調査船の意義を広くアピールしたい」と話している。