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特集一覧

2017

vol113寄付型商品やCO2排出ゼロ化 2017/11/30
vol112紙類回収、リサイクル 2017/10/28
vol111「4R」の循環型社会へ 2017/09/30
vol110EV・PHVが普及 2017/08/31
vol109“鳥取らしく”学び実践 2017/06/24
vol108冷蔵庫買い替え 電気代安く大幅省エネ 2017/05/24
vol107安全こだわる市民農園 2017/04/23
vol106世代超え楽しく伝える 2017/02/24
vol105温暖化対策にどう取り組む 2017/01/30

2016

vol104激変する鳥取の気候 気象庁・石原調査官が報告 2016/12/23
vol103よみがえれ中海 自然再生への活動を紹介 2016/11/23
vol102企業の社会貢献 取り組み紹介 2016/10/25
vol101減らそう「食品ロス」 2016/09/27
vol100深化する省エネ住宅 2016/08/19
vol99環境と安全な食を守る 2016/06/24
vol98広がる再生可能エネ利用 2016/05/25
vol97エコドライブ体験 2016/04/24
vol96とっとり こどもエコ検定 2016/03/23
vol95省エネ診断で光熱費“見える化” 2016/02/25
vol94広げようエコ活 環境座談会 2016/01/23

2015

vol93次世代資源・メタンハイドレート 2015/12/21
vol92ユニーク エコ活動 2015/10/25
vol91鳥取砂丘を草原化から守れ! 2015/09/26
vol90木質バイオマス発電所稼働半年 2015/08/24
vol89とっとり こどもエコ検定 2015/07/21
vol88中海の環境浄化を目指すNPOの取り組み 2015/06/21
vol87広がる鳥取県産材活用 2015/05/23
vol86エコ生活の達人に学べ 2015/04/25
vol85再生エネ代表 太陽光発電 2015/03/29
vol84究極の低燃費実感 鳥取−境港間をPHVで往復 2015/02/24
vol83マイバッグで行こう! 2015/01/24

2014

vol82官民協働の湖山池アダプトプログラム 2014/12/22
vol81とっとりエコ検定 2014/11/15
 とっとりグリーンウェイブ新聞 2014年度号 2014/10/21
vol80自然を守る達成感 2014/10/20
vol79次世代型ツーリズム推進 2014/09/20
vol78自然のパワー実感 2014/08/28
vol77とっとり こどもエコ検定 2014/07/25
vol76「安全でおいしい野菜」評判 2014/06/22
vol75環境にやさしいまちづくり 2014/05/19
vol74米子で進む「低炭素」への道 2014/04/25
vol73親子で“エコ活”チャレンジ 2014/03/22
vol72環境に優しいエコストーブ 2014/02/27
vol71内窓で快適空間 2014/01/30

2013

vol70とっとり こどもエコ検定 2013/11/29
vol69とっとり次世代エネパーク 見て、触れる環境 多彩な30施設で構成 2013/10/30
vol68とっとり共生の森 官民一丸 守れ カーボン・オフセット 2013/09/27
vol67広がれ 4R 循環型の社会を目指して 2013/08/27
vol66とっとり こどもエコ検定 2013/07/31
vol65自然環境を守り、安全・安心な食担う  2013/06/29
vol64協賛店舗がポイントや割引サービス 2013/05/25
vol63「鳥取エコハウス」普及に力 2013/04/28
vol62県民挙げgreenウェイブ 2013/02/25
vol61新春座談会 より豊かに暮らすヒント 2013/01/29
 
vol.88中海の環境浄化を目指すNPOの取り組み


2015.6.21

市民巻き込み美化、再生
関心高め、循環型社会へ

泳げる中海を実現した「中海オープンウオータースイム」=4回大会、2014年6月
水質浄化の藻刈り作業を体験する学生たち=2012年8月
昨年11月に植え付けし、発芽したアマモ=3月4日、境港市の外江西工業団地沖(未来守りネットワーク提供)
 今年11月、中海・宍道湖はラムサール条約湿地に登録されて10周年を迎える。2002年、中海の干拓・淡水化事業が中止されて以降、中海再生への取り組みは官民挙げて進められている。先駆けてその礎をつくった鳥取県西部の二つのNPO法人の活動を振り返った。

泳げる中海へ

 02年(NPO認証は07年)に誕生した「中海再生プロジェクト」(内藤武夫理事長、米子市河崎)は「10年で泳げる中海」を掲げ、清掃活動などを通して市民の中海への関心を高めてきた。  その中心が06年4月にスタートした「中海アダプトプログラム」だ。賛同する企業や団体が年3回程度、10〜100メートルの担当する持ち場で湖岸を清掃奉仕する。  前年、ラムサール条約に登録されたものの、当時の中海湖岸は、打ち寄せられ堆積したごみであふれていた。特に家庭からのごみが目立った。多くの市民を巻き込んで美化を広げる必要があった。  プログラムを進める一方、事務局を置く中海テレビ放送では、中海の環境をテーマに番組をシリーズで制作。また夕暮れコンサートなどの啓発イベントも展開してきた。  現在、アダプトプログラムは、米子市の湊山公園を中心に安来市から境港市にかけて広がり、106の企業、団体が参加。市民の目が中海に注がれ、ごみは見違えて減った。  発足から10年目の11年、「オープンウオータースイム」を中海の米子湾で初開催。“公約”の泳げる海を実現した。5回大会の今年は6月28日に開催。県内外から約200人の選手が参加する。  「汚いという中海のマイナスイメージをようやくゼロにまで戻した。さらに関心を高めていきたい」と上田敏之理事。内藤理事長は「次代の子どもたちにもっと中海に親しんでもらう。そこを見落とすと中海はきれいにならない」と話す。

海藻肥料の活用

 04年に発足した「未来守(さきも)りネットワーク」(奥森隆夫理事長、境港市大正町)は、水質改善を目指して取り組んできた。  真っ先に取り組んだのが海草のアマモ再生事業だ。かつて遠浅で透明度もあった中海。豊かな生態系を支えてきたのが浅場に広がるアマモ場だった。しかし、しゅんせつを繰り返した干拓事業で海底の地形は一変。アマモ場は激減していた。  第1回のアマモ移植は05年11月に行った。専用の播種(はしゅ)シート20枚(約100平方メートル)に種子を植え付け、水深1〜2メートルの海底に固定した。この事業は、6月の種子採取と併せて、市民や子どもたち、漁業関係者が多数参加するイベントとして定着、14年までに移植は10回を数えている。08年からはアサリの稚貝も放流し、着実に成果を上げている。  毎年、中海で大量に発生し、腐敗すると水質を悪化させるオゴノリなどの海藻を肥料にした海藻農法も確立した。カリウムや鉄分、ミネラル、アミノ酸を多く含む、安心・安全の天然の肥料だ。  中海に面した弓浜半島では1960年ごろまで多くの農家が伯州綿などの畑作に肥料として利用。藻刈りといい、農家自らが舟でオゴノリなどの海藻を採取。水質浄化の役割を果たしていた。  現在、県西部を中心に50農家が50ヘクタール以上の農地で海藻肥料を使用。今年の2学期から、日野町産「海藻米」が境港市の小中学校の給食で使われる予定だ。  「中海ほど海藻肥料を生産できる場所は全国にない。中海再生を通して環境だけでなく、経済もしっかり循環する地域づくりを進めていきたい」と奥森理事長は話している。

トップが語る環境問題

石炭灰を活用した環境改善策

中国電力
鳥取支社長 芦谷 茂

 当社は「自然との調和」を経営理念に掲げ、環境問題に積極的に取り組んでいます。その一つとして、石炭火力発電所から発生する石炭灰のリサイクル材を活 用したさまざまな環境改善技術の開発を進めています。中海においても、リサイクル材(ハイビーズ)による水質改善に向けた実証試験の効果が表れており、そ のほか、沿岸・河川の浄化や建設現場における地盤改良等で環境改善効果が確認されています。今後も地域のニーズを踏まえながら石炭灰の有効活用に取り組ん でまいります。


ウォッチ地球環境

世界各地の水不足深刻化

世界で最も有名なナイル川は、世界で最も汚染された川の一つでもある(ドイツ環境省ホームページより)
 地球は表面の7割を海で覆われた「水の惑星」ですが、世界人口の10分の1は、安全な水が飲めません。汚染の恐れがある水源の水を口にして命を落とす乳幼児は、毎年150万人以上に上ります。
 日本では人口の100%、先進国全体では99%が「安全な飲料水」を利用できるのに対し、発展途上国では利用できない人が16%、「サハラ砂漠以南のア フリカ」では42%です。そして、この世界各地の「水不足」は、人口増や地球温暖化などによって深刻化し、2025年には世界人口の3分の2が、日常的に 水に不便を感じる「水ストレス」状態になると予測されています。
 日本の降水量は世界平均の2倍ですが、利用可能量は意外に少なく、1人当たり水資源量では世界平均の半分以下です。水不足を感じずに済んでいるのは、食 料自給率が40%の食糧輸入大国だからです。今後は、世界の水不足で食料輸入量が減る可能性があることなどから、水不足は対岸の火事では済まない大きな問 題です。
 (鳥取県地球温暖化防止活動推進センター 山本ルリコ)
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