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vol.100深化する省エネ住宅


2016.8.19

■縁側空間”再現”
■自然の力を活用

 
 地球温暖化防止に向けて二酸化炭素(CO2)削減の取り組みが急務となる中、省エネ住宅の普及促進が求められている。鳥取県内では、住宅の冷暖房に自然エネルギーを使ったり、住宅と庭の間の中間領域にウッドデッキを設けたりする取り組みが進んでいる。深化する省エネ住宅を訪ねた。
(出典・温室効果ガスインベントリオフィス、全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイトより)
外気を室内に取り込むダクトが室内に設けられた建販の事務所。「自然の力を利用し夏は涼しく、冬は暖かい」と話す山内社長=鳥取市叶
ウッドデッキが取り入れられた砂丘園芸のモデルルーム=鳥取市浜坂2丁目

■家庭部門から15%

 日本のCO2排出量の約15%(2014年度)を家庭部門が占めており、毎日の暮らしの中で消費する冷暖房や給湯・家電製品などのエネルギーが主因だ。深刻化する地球温暖化に歯止めをかけるため、電気やガス、石油などの消費を減らす省エネ住宅の普及が重要といえる。

 住宅生産団体連合会によると、省エネ住宅は気密性や断熱性を高め、効率の良い設備機器を採用し、長持ちするように造られた住宅のことをいう。

 近年、省エネ住宅は「夏涼しく、冬暖かい」だけでなく、健康増進にも良いという調査研究が進んでおり、県内では住宅メーカーや消費者らが「とっとり健康・省エネ住宅推進協議会」をつくり、省エネ住宅の有効性をアピールしている。

■放射冷却を取り込む

 直径約30センチの円筒形のダクトが、天井を突き抜け床下に通じている。室温は約23度。真夏でもヒンヤリとして涼しい。

 「ダクトは屋根から夜間の外気を取り入れ、住宅の外と内の空気の循環の役割を果たします。夏場のエアコン使用頻度が減ってきます」。鳥取市叶の工務店「建販」の事務所。山内智晃社長が自然の力を利用するOMソーラーについて説明する。

 OMソーラーの原理はいたってシンプル。夏場は昼間の屋根の熱を排出し、夜には放射冷却によって冷えた屋根の空気を室内に取り込み、気持ちの良い風を通す。

 これに対し、冬場は昼間に太陽の熱を屋根から取り入れ、集熱パネルで再加熱し、寒くなる夜から明け方にかけて蓄えた熱を利用して室内を暖める。湯もとることができる。

 OMソーラーが開発されて約30年。同社では約90棟を手掛けてきた。2代続けて導入する施主もあり、根強い人気を誇る。

 山内社長は「家庭で使う総エネルギーの約6割が冷暖房や給湯などの熱源で占められています。この部分をできるだけ自然の力を使って賄い、人にも地球にもやさしい、快適な暮らしをお手伝いしたい」と情熱を示す。

■ウッドデッキの効能

 リビングにつながるウッドデッキに夏の日差しが差し込むが、青葉を通る風が涼しさを運んでくれる。鳥取市浜坂の住宅メーカー「砂丘園芸」のモデルルーム。

 「庭に樹木1本植えることによって太陽の光と風をコントロールできます。この緑の力を取り込むことで、快適な住まいを実現できます」。浜本真社長がウッドデッキの効能を力説する。

 同社の住宅のキャッチフレーズは「家と庭でひとつの暮らし」。リビングやキッチンの延長線上につながる中間領域を重視。ひさしや植木などを取り入れることによって、省エネ効果を上げる住宅を提案する。

 浜本社長は「昔の日本家屋にあった縁側の空間を現代住宅に“再現”することが大切。住宅の性能だけ上げても快適な住まいは生まれません」と強調する。

トップが語る環境問題

規格外野菜を再利用

リバードコーポレーション
(鳥取市徳尾)
代表取締役社長 川口 大輔

  鳥取県内JA各所とタイアップし、規格外野菜の再利用プロジェクトに取り組んでいます。規格外野菜とは形やサイズなどが原因で廃棄されているもので、本来品質、味、安全性は通常販売品と全く同レベルです。これらを廃棄せず弊社が有償買い取りし、生産者の方々に還元するエコ+ビジネスプロジェクトとなります。既にペットおやつは開発、および販売に至っており、各大手ホームセンターなどで販売し高評価を頂いています。
ウォッチ地球環境

化石燃料 燃やし続ければ・・・

スイスのモルテラッチ氷河。手前の標識は1970年の氷河の先端。温暖化による氷河後退がよく分かる(写真提供=京都府地球温暖化防止活動推進センター・木原貴浩氏)
 2015年は産業革命以降で最も高温だったとアメリカ気象学会が発表したばかりですが、このままでは16年もその記録を破りかねない猛暑の続くオリンピックイヤーの8月です。

 もし地球上の化石燃料を全て燃やせば、地球の気温は2300年までに産業革命以前の水準より平均8度上昇し、17度上昇する北極は熱帯となってワニが泳ぐと最新論文は指摘しています。

 そればかりか、極地の氷融解は海水位を上昇させ、沿岸に住む世界の40%の人々を難民化させる上に、地球規模で食料が激減し人間の住めない地域が増加し、動植物の多くも絶滅すると予測しています。

 昨年末のパリ協定採択以降、世界の優良企業は化石燃料から投資を引き上げ積極的温暖化対策と持続可能な経営姿勢で、国際競争を生き残ろうとしています。

 世界の平均気温がオリンピック以上に記録を更新する中、熱中症対策でお茶を濁しながら化石燃料を燃やし続ける国や自治体、企業はすでに絶滅危惧種だといえるかもしれません。

 (鳥取県地球温暖化防止活動推進センター、山本ルリコ)
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