(2)明治大と関係構築、鳥取大も連携



 メタンハイドレート(MH)を天然ガス資源として利用するための日本における調査・研究は、大学や国の研究機関による基礎研究や南海トラフの海上地震探査などから始まり、1995年から始まった旧石油公団と民間10社による5カ年の特別研究で本格化しました。

 南海トラフでの掘削調査により、海底面から数百メートルの砂層の間隙(かんげき)にMHが存在する砂層型MHが確認されました。砂層型MHを対象とした資源開発研究は、2001年から18年計画のプロジェクトに引き継がれています。

 一方、日本海では04年に始まった大学によるMH調査・研究で、海底近くに濃集する表層型MHが広く分布することが分かりました。分布域には、鳥取県沖、島根県隠岐周辺なども含まれます。13年からは国による表層型MH資源量把握調査が実施されています。

 現在、表層型MHに関する調査・研究の中核となっているのが、明治大研究・知財戦略機構ガスハイドレート研究所です。鳥取県は、地理的優位性を生かすため、明治大の調査・研究を支援して、協力関係を構築してきました。従来の講演会、実験教室などの普及活動に加えて、昨年9月には、鳥取港湾事務所の一部に、海洋調査で採取される海底の地質試料(コアサンプル)を保管する「明治大学鳥取MHコアセンター」を誘致しました。今後、試料分析などのために研究者が集まる拠点の一つになることが期待されています。

 また、鳥取大は鳥取県の寄付により大学院工学研究科に「MH科学コース」を今年の4月に開設。同コースでは明治大と連携し、表層型MHに関する最先端の調査・研究に携わる技術者と研究者を育成する実践的な教育を目指しています。