木の住まいフェア２０２２「健康住宅セミナー」（鳥取県木造住宅推進協議会中部支部主催）が２６日、倉吉市上井町１丁目の日本海新聞中部本社ホールで開かれた。講師である近畿大の岩前篤副学長が健康な暮らしをするには「人がいる部屋だけを暖めるのではなく、屋内全てを暖かくする必要があり、それが省エネにもつながる」と説いた。
県産材を活用した家造りや県民の住文化向上を図ろうと開催。会員ら約５０人が聴講した。
岩前副学長は「人にも地球にも優しい住まいのありよう」と題して講演。２０３０年には新築件数が日本全体で５０万件までに減少すると予測されており、価格を下げるか価値を上げるかの二択になると説いた。
断熱性能を上げると価格も上がるが、起床時の血圧と室温の関係について室温が高い方が血圧が下がることをグラフで示し、高断熱高気密住宅では子どものアトピー性皮膚炎なども改善されたと解説。「断熱性能が等級７だと、現状の半額の暖房費で屋内全体を常に暖冷房できる。新築も既存も等級７を目指してほしい」と締めくくった。
講演は、日本海ケーブルネットワーク１２１チャンネルで１月中旬に放映される。
