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本社ビル
 日本海新聞は、鳥取県全域のほか東は兵庫県但馬地区、西は島根県東部地区までをエリアに、鳥取・倉吉・米子・大阪を拠点に4本社制を整え、県内外に9の支社支局・通信部を配置してキメ細かな情報ネットワークを構築しています。

 新聞紙面も鳥取県東部、中部、西部を中心とした中海圏域、但馬の4地域別に版替えをして、地域の読者に役立つニュース、情報の提供に努めています。

 一方、平成20年に「大阪日日新聞」を吸収合併。大阪本社を新設して当地の「週刊大阪日日新聞」との連携で市場を拡げています。

 鳥取県内では中核主読紙として10軒に8軒弱が読者という全国屈指の普及率を誇っています。近年とみに厳しさを増す経済情勢のなかで、「よりよい新聞を低価格で」との独自の経営理念のもと、月極め購読料を2,260円(うち消費税164円)に据え置いて経営努力を重ね、全戸皆読を目指しています。

 平成4年には映像部門として都市型CATV「日本海ケーブルネットワーク 株式会社」を創設。鳥取市と倉吉市に開局し、自主放送の充実、鳥取・倉吉市と防災協定を締結して災害情報をリアルタイムで放送するなど、地域に役に立つ情報を提供しています。

 新聞、都市型CATVとインターネットをミックスした総合情報発信拠点を確立することで、幅広い分野で最新の情報を提供するほか、データベース、双方向通信など情報の広範な活用にも積極的に取り組んでいます。


日本海新聞メディアガイド



代表取締役社主
代表取締役社長
吉 岡 利 固
吉 岡 徹
本   社 〒680-8688鳥取市富安2丁目137番地
TEL(0857)21−2888 FAX(0857)21−2891 
中部本社 〒682-8505倉吉市上井町1丁目156番地
TEL(0858)26−8300 FAX(0858)26−8310  
西部本社 〒683-8520米子市両三柳3060番地
TEL(0859)34−8811 FAX(0859)34−8817 
大阪本社 〒531-0071 大阪市北区中津6-7-1
TEL(06)6454-1101  
支   社 但馬  境港  松江  東京  
支   局 安来・広島・東伯・日野

併 設 部 門 日本海新聞旅行部
関連グループ 日本海ケーブルネットワーク(株)
日本海ディヴェロプメント(株)
(株)週刊大阪日日新聞社
グッドヒル(株)
(株)日本海リッチランド
(株)ハイテクノ
(株)ハウス日本海
創     刊
明治 16年 6月28日
資  本  金 2億4千万円
従 業 員 状 況 従業員数 305人


会社沿革
明治16年6月
山陰隔日新報創刊
日本海新聞の源流として現在に引き継ぐ
明治18年10月 山陰隔日新報廃刊
鳥取新報が誕生し引き継ぐ
昭和14年10月 鳥取新報、因伯時報、山陰日日新聞の三紙が合同し、山陰同盟「日本海新聞」が誕生
昭和21年9月 山陰日日新聞が米子市に誕生
昭和38年10月 日本海新聞が山陰日日新聞を吸収合併し一県一紙となる
昭和50年6月 経営難により倒産。復刊運動広がる
昭和50年12月 株式会社 新日本海新聞社が設立される
昭和51年5月 日本海新聞の題字と号数を引き継ぎ発行
本社を鳥取市扇町22番地に置く
昭和58年4月 米子市に輪転機を設置し、ファクシミリ送信による
鳥取・米子同時印刷を開始
昭和58年6月 創刊100周年を迎える
昭和60年10月 カラー印刷開始
わかとり国体をカラー印刷で発行
昭和61年5月 発刊10周年を迎える
平成1年11月 鳥取市富安2丁目にCATVスタジオを備えた新社屋を建設
編集制作局のCTS化を推進し、新輪転機、光ファイリング、システム記者ワープロの導入、ローカルエリアネットワーク(LAN)の実施等 最新のコンピューター制作システムを確立
平成3年6月 発刊15周年を迎え、西部本社を新築移転
平成5年7月 中部本社を設立
平成8年5月 発刊20周年
平成10年12月 鳥取本社の輪転機を入替。28頁体制を確立
平成11年8月 最新鋭の新聞制作システム(gネットシステム)を導入
紙面素材すべてをデジタル化し、短時間の紙面づくりを可能にした
平成12年8月 大阪日日新聞を傘下の(株)ザ・プレス大阪が吸収
平成15年1月 鳥取本社の輪転機にカラー機を増設
平成15年6月 創刊120周年
平成16年11月 CTP(Computer To Plate)導入
編集データをダイレクトに刷版処理
平成17年8月 韓国・江原日報社と交流提携調印
平成17年11月 フリーペーパー「週刊大阪日日新聞」創刊
平成18年5月 発刊30周年
平成19年11月 新聞制作システムを更新(gネットU)
平成20年2月 (株)ザ・プレス大阪を吸収合併
平成21年12月 製作センターを鳥取市五反田町に移転
輪転機を新設し、最大40頁、16頁カラー体制を確立
平成27年3月 新聞制作システムを更新 高精細スクリーニングを導入
環境に優しい印刷で、写真・広告をより美しくクリアに


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