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大阪の医学で闘う 府や阪大6者、ワクチン開発へ

2020年4月15日

 新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めをかけようと、大阪の官学が連携してワクチンや治療薬の研究開発を加速させる。大阪府・市、大阪大、公立大学法人大阪、大阪府立病院機構、大阪市民病院機構の6者が14日、協定を結んだ。早期実用化を目指し、大学発の研究成果を病院での臨床試験(治験)につなげ、年内には投与を開始する。

新型コロナウイルスのワクチンや治療薬の研究開発に向けて、大阪大や各病院機構などと協定を締結した吉村知事(右)と松井市長=14日、府庁

 吉村洋文知事によると、ワクチンは早ければ7月から臨床試験を開始し、9月には医療関係者に向けた実用化にこぎつける。

 感染リスクにさらされている医療従事者から優先して投与するとし、吉村知事は「ガウン一つで最前線で治療している医療関係者を守る。大阪の医学が結集すれば、コロナに打ち勝つ力があると証明したい」と語った。

 大阪大の西尾章治郎総長は「この危機を脱する重要な手段であるワクチン、治療薬の研究開発を加速させ、市民の健康維持に貢献したい」と強調した。


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