2017年9月24日

被災家屋の構造点検を 中部地震1年、専門家訴え

 昨年10月に発生した鳥取中部地震の特徴や内陸地震発生の仕組みについて専門家が研究成果を発表する地震防災講演会が23日、米子コンベンションセンターで開かれた。中部地震から1年を前に、専門家は被災家屋の構造を点検する必要性を訴えた。

 地震研究の第一線で活躍する専門家らで組織する地殻ダイナミクス研究グループの主催。市民ら約100人が参加した。

 鳥取大工学部付属地域安全工学センター長の香川敬生教授は、倉吉市や北栄、湯梨浜両町の地盤の固さによる揺れの違いや被害の特徴を報告。「倉吉市周辺では建物の大きな倒壊はなかったが、瓦の落下や土壁の剝離やひび割れがあった。建物に損傷はあるので構造に問題がないか確認する必要がある」と指摘した。

 同グループは、鳥取西部地震の震源域を取り囲む直径34キロの範囲(鳥取、島根、岡山の各県)に地震計やデータ収録装置を千カ所設置して行う「0・1満点観測」に取り組んでおり、研究者が観測計画の狙いや現状を紹介した。

(足立篤史)